インフルエンザワクチン接種

2026年10月1日（木）から接種を始めます

横浜駅前ながしまクリニックでは、2026〜2027年シーズンのインフルエンザ予防接種を10月1日（木）から開始します。

ワクチンの入荷に合わせて予約枠は順次開放していきます。そのため、受付開始の時点では枠が少なく、ご希望の日程がすぐには取れないことがあります。枠を追加するたびにこのページとお知らせでご案内しますので、埋まっていた場合は少し間をおいてから再度ご確認ください。

接種開始	2026年10月1日（木）
予約枠	ワクチンの入荷状況に合わせて順次開放します（開放のたびに当ページで告知）
対象	15歳以上の方（当院では15歳未満のお子さまの接種は行っておりません）
接種費用	3,500円（税込）／横浜市の高齢者定期予防接種は公費負担あり
所要時間	ご予約済みの場合10〜15分程度（外来の状況によりお待たせすることがあります）
持ち物	健康保険証・マイナンバーカード（公費の方は行政発行の予診票）

• 通常の診察と同じ日に接種を受けていただくことも可能です。ご来院時に受付または診察室でお申し出ください。
• 横浜市の助成を利用して接種される場合は、診察と同日の接種ができません。お手数ですが別日でのご予約をお願いします。

2026〜2027年シーズンのワクチンについて

今シーズン国内で使われるインフルエンザHAワクチンの製造株は、2026年6月に決定しています。A型2株とB型1株からなる3価ワクチンで、昨シーズンからは3株すべてが入れ替わりました。

• A／スイス／6849／2025（IVR-278）（H1N1）
• A／ミシガン／105／2025（SAN-049A）（H3N2）
• B／東京／EIS13-175／2025（ビクトリア系統）

製造株は毎年、WHOの推奨株、前のシーズンに流行したウイルスに対する抗体の反応性、製造効率などをもとに国立健康危機管理研究機構で検討され、厚生労働省の審議会での議論を経て決まります。インフルエンザウイルスは少しずつ形を変えるため、毎年の接種が必要になるのはこのためです。

なお、国内で製造される不活化ワクチン（注射）はこの仕組みで株が決まりますが、経鼻の弱毒生ワクチンは海外で製造されるため、企業がWHO推奨株の中から独自に選定します。当院で取り扱うのは注射の不活化ワクチンです。

ワクチンの効果はどこまで期待できるのか

外来でよく聞かれるのが「打っても結局かかりますよね？」という質問です。正直に申し上げると、感染そのものをゼロにできるワクチンではありません。厚生労働省も「現行のインフルエンザワクチンは、接種すればインフルエンザに絶対に感染しない、というものではありません」と明記しています。

期待していただきたいのは、かかったときに重くならないことです。国内で広く引用されているデータでは、65歳以上の高齢者福祉施設に入所している方について、34〜55％の発病を阻止し、82％の死亡を阻止する効果があったと報告されています。インフルエンザは肺炎や脳症などの合併症を起こすことがあり、特にご高齢の方、持病のある方、妊娠中の方では、この重症化を防ぐ意味が大きくなります。

妊娠中の接種については、お母さん本人だけでなく赤ちゃんにも効果が及ぶことが分かっています。バングラデシュで行われた無作為化比較試験では、妊婦へのワクチン接種によって生後6か月までの乳児のインフルエンザ発症が63％、母親の発熱を伴う呼吸器疾患が36％減少したと報告されました（Zaman K, et al. N Engl J Med. 2008）。日本小児科学会も、妊婦へのインフルエンザHAワクチン接種を推奨しています。

いつ受けるのがよいか

ワクチンの予防効果が現れるのは接種のおよそ2週間後から、持続する期間は5か月程度と考えられています。国内の流行は例年12月から3月ごろで、ピークは1月末から3月上旬。厚生労働省は「12月中旬までにワクチン接種を終えることが望ましい」としています。

ここから逆算すると、10月中旬から11月中旬までに済ませておくのが最も無難です。年末の忙しい時期に後回しにして、流行が始まってから慌てて来院される方が毎年いらっしゃいます。効果が立ち上がるまでの2週間を考えると、その時点ではすでに間に合っていないことがあります。

受験を控えたご家族がいる方、人と接する仕事の方、ご高齢の方と同居されている方は、特に早めの接種をおすすめします。

対象となる方と接種回数

当院では15歳以上の方を対象にインフルエンザワクチンの接種を行っています。15歳未満のお子さまについては、小児科での接種をご検討ください。

回数は、13歳以上であれば1回接種です。健康な成人や基礎疾患のある方を対象にした研究で、0.5mLの1回接種でも2回接種と同等の抗体価の上昇が得られると報告されており、定期の予防接種も1回接種とされています。免疫に関わる疾患をお持ちの場合など、医師の判断で2回接種をご提案することはあります。

参考までに、13歳未満は2回接種が原則です。1回接種後より2回接種後のほうが高い抗体価が得られるため、2〜4週間の間隔をあけて接種します。

横浜市の高齢者定期予防接種（公費助成）について

横浜市にお住まいで、次のいずれかに当てはまる方は定期予防接種（B類疾病）の対象となり、自己負担額の助成を受けて接種できます。

• 接種日の時点で65歳以上の方
• 60歳から65歳未満で、心臓・腎臓・呼吸器の機能、またはHIVによる免疫の機能に1級相当の障害がある方

2026年度（令和8年度）の実施期間と自己負担額は、2026年9月1日時点で横浜市から公表されていません。参考として、2025年度（令和7年度）は10月1日から12月31日まで、自己負担額2,300円で実施されました（本人を含む同一世帯全員が市民税非課税の方、生活保護を受給されている方などは免除）。今年度の内容が公表され次第、このページを更新します。

公費で接種される場合は、行政発行の予診票と本人確認ができるものをお持ちください。前述のとおり、公費接種は診察と同じ日には行えませんので、別日でのご予約をお願いしています。

副反応と、接種後に気をつけていただきたいこと

もっとも多いのは接種した部位の反応です。赤み、腫れ、痛みが接種した方の10〜20％に起こりますが、通常は2〜3日でおさまります。発熱、頭痛、寒気、だるさといった全身の反応は5〜10％で、これも多くは2〜3日で軽快します。まれにショックやアナフィラキシー様症状が起こることがあり、その多くは接種後30分以内に現れます。

• 接種後30分は体調の変化に注意し、異変があればすぐに当院へご連絡ください。
• 当日の入浴は差し支えありません。接種部位は清潔に保ってください。
• 当日の激しい運動は控えてください。
• 注射部位が硬くしこりのようになることがありますが、多くは数日で自然に落ち着きます。

接種を受けられない方・注意が必要な方

• 37.5℃以上の発熱がある方
• 重篤な急性疾患にかかっている方
• ワクチンの成分（卵、抗生物質、安定剤など）でアレルギーを起こしたことがある方
• 心臓病、腎臓病、肝臓病、血液の病気などで治療中の方
• 過去に予防接種後2日以内に発熱、発疹、じんましんなどのアレルギー症状が出た方
• けいれんを起こしたことがある方
• 免疫不全と診断されたことがある方、近親者に先天性免疫不全の方がいる方

インフルエンザワクチンは発育鶏卵を用いて製造されるため、卵アレルギーのある方はご相談ください。実際には、卵を食べて強い症状が出た経験のある方以外は接種できることが多く、当院では問診のうえで判断しています。迷う場合は無理に予約を取らず、まずお電話でご相談ください。

よくあるご質問

打った直後にインフルエンザにかかることってありますか？

あります。効果が出てくるのは接種の約2週間後からなので、それより前に流行しているウイルスをもらえば発症します。ただし、ワクチンそのものが原因で発症することはありません。注射のワクチンは不活化ワクチンで、ウイルスは体内で増えないためです。

毎年打たないといけないのはなぜ？

理由は二つあります。流行するウイルスが少しずつ変化するため製造株が毎年見直されること、そして接種で得た抗体が5か月ほどかけて減っていくことです。今シーズンは3株すべてが昨シーズンから変更されました。

他のワクチンと同じ日に打てますか？

当院では複数ワクチンの同時接種に対応しています。肺炎球菌ワクチンや帯状疱疹ワクチンなどとの組み合わせについては、診察時にご相談ください。

妊娠中・授乳中でも受けられる？

受けられます。妊娠中の不活化ワクチン接種による胎児への危険性はきわめて低いとされており、むしろ重症化の予防と、生後間もない赤ちゃんの発症予防の両方で利点が報告されています。授乳中の接種も問題ありません。

インフルエンザにかかったら何日休むことになりますか？

学校保健安全法では、お子さまの出席停止期間は「発症後5日が経過し、かつ解熱後2日が経過するまで」と定められています。成人の職場復帰に法律上の決まりはありませんが、これに準じた運用をしている職場が多く、当院でも同様の目安をお伝えしています。

参考文献・出典

• 厚生労働省「令和7年度 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」（外部リンク）
• 厚生労働省「インフルエンザワクチン（季節性）」（外部リンク）
• 東京都感染症情報センター「2026〜2027年シーズン インフルエンザHAワクチン製造株」（外部リンク）
• 大阪市「インフルエンザワクチン接種について」（外部リンク）
• 横浜市「高齢者インフルエンザ定期予防接種について」（外部リンク）
• 日本小児科学会 予防接種・感染症委員会「妊婦への接種が推奨または考慮されるワクチン」（2025年10月7日）（外部リンク）
• Zaman K, Roy E, Arifeen SE, et al. Effectiveness of maternal influenza immunization in mothers and infants. N Engl J Med. 2008;359(15):1555-64.（PubMed）

監修：横浜駅前ながしまクリニック 院長 長島周平（内科認定医、日本消化器病学会専門医、日本消化器内視鏡学会専門医、日本肝臓学会専門医）
最終更新：2026年9月1日